忙しい社会人が学び直す時間をつくるには？OECD調査と行動科学で考える現実的な計画

「勉強する時間を確保しよう」と決めても、残業、通勤、家事、育児、介護などで予定はすぐに崩れます。だからといって、社会人が学び直せない理由を「時間管理が下手だから」と片づけてよいのでしょうか。

OECDの2025年の成人学習報告では、希望した学習に参加できなかった人が挙げた障壁のうち、仕事や家庭による時間不足がOECD参加国・地域の平均で48％を占め、日本では60％以上となっていました[1]。また2026年のOECD日本経済審査は、時間的制約がとくに女性や非正規雇用者の成人学習参加を難しくしていることに言及しています[2]。

重要なのは、これは日本の労働者全員の60％以上が勉強できないという割合ではないことです。学習を希望しながら参加できなかった人に限った回答であり、本人のやる気を直接評価した調査でもありません。

この記事では、動かしづらい生活上の条件と、行動計画の立て方で改善できる部分を区別します。後者のヒントとして、心理学の「実行意図（implementation intention）」研究を取り上げます。ただし研究をそのまま日本の社会人の学び直しに当てはめず、適用の限界も示します。

結論：時間の障壁と、学習開始の障壁は分けて対処する

働く人にとって、決まった時間に1時間空けることが難しい場合があります。働き方やケア責任を変えられない人に、学習計画だけで解決するよう求めるのは無理があります。

その一方で、学習に使える時間が少しあるのに「何を始めるか」で迷う場合には、開始条件を具体的にする方法が役立つかもしれません。仕事量や家庭の事情と、学習の開始方法は別の課題として考えます。

OECDが示す時間不足：日本では学習参加の大きな壁

OECD（2025）の『Trends in Adult Learning』は2023年の成人力調査から、学習参加に障壁があった成人が何を難しいと感じていたかを分析しています[1]。

OECD諸国・地域の平均では、仕事・家族のために十分な時間がないことが最も多い障壁で48％。日本ではこの理由を挙げた割合が60％以上でした。ここでの割合は、希望した職業関連の非公式学習に参加できなかった人の中での回答であり、国全体の学習者数や、勤務時間の長さを直接測ったものではありません。

家庭や雇用形態で使える時間が異なる

OECD『Economic Surveys: Japan 2026』は、日本における成人学習の時間不足がOECD平均より大きな障壁であること、特に女性や非正規雇用者への影響が目立つことを分析しています[2]。

たとえば保育園の迎えの前に勤務が終わっても、食事や家事の負担が集中すれば学習に充てる余裕は小さくなります。これは研究結果そのものではなく、時間制約を理解するための編集部による仮想例です。

OECDが紹介する政策の選択肢には、より柔軟なeラーニングやモジュール型講座もあります[2]。しかし短い動画を提供するだけで家庭の負担が解消するわけではありません。個人の工夫に加えて、勤務先や社会的支援の設計が必要です。

行動科学の実行意図：「学ぼう」から「この時にやる」へ

GollwitzerとSheeran（2006）のメタ分析は、94件の独立した比較を統合し、行動を始める場面と方法を先に決める「実行意図」が、目標達成に対して平均的にd＝0.65のプラス効果を持つと報告しました[3]。

実行意図は「今月英語を勉強する」という目標だけでなく、「もし通勤電車に乗れたら、教材を開いて昨日の単語を5問思い出す」といった、特定の状況と行動を結びつける計画です。

これはレビューで検証された介入の考え方を参考にした編集部の例です。表中の時間や曜日が他の設定より優れていると確認されたわけではありません。

効果量d＝0.65は、達成率65％ではない

メタ分析の効果量d＝0.65は標準化した指標であり、「目標を65％達成できる」「全員が65％改善する」という意味ではありません。また、このメタ分析は成人のオンライン講座だけではなく、さまざまな目標と行動を含みます。日本の会社員の学習継続率がd＝0.65だけ必ず改善すると主張することもできません。

Gollwitzer（1999）の理論研究は、行動を始めるタイミングを具体化することで意図を実行に移しやすくする仕組みを説明しています[4]。ただし、勤務時間の制約そのものを短縮する方法ではありません。

自分で決められる時間が少ないときの設計

例えば平日の夜に毎回60分を取る計画は、残業や家庭の事情で続かないことがあります。必要な教材を前もって見つけ、短い単位の演習に分ければ、学習を再開するときの準備負担を減らせるかもしれません。

学ぶ内容を最小の行動まで細かくする

「Pythonを学ぶ」という目標だけでなく、「前回のコードの1行を説明する」「架空データのグラフ1枚を作る」といった、確認できる作業を決めます。単に動画を再生した時間だけでは、理解したかどうかはわかりません。

中断しても記録を残す

急な残業などで学習できなかった場合、進捗を帳消しにせず、最後に解いた問題と次の一歩を一行残しておきます。中断した日があるだけで計画が失敗したと決める必要はありません。

そもそも時間を作れない場合は職場支援を調べる

学習に使える時間が極端に少ない場合、学習の最適化だけでは不十分です。社内の研修時間、費用補助、短時間勤務制度、教育訓練休暇などを確認します。制度の導入率や利用条件は異なり、すべての会社で利用できるとは限りません。

教育訓練休暇・短時間勤務制度の導入実態では、厚生労働省の最新調査に基づいて職場の支援を紹介しています。

実践例：1週間の「開始」と「再開」を分ける

ここからは複数の研究を参考にしたLEARN SHIFT編集部の提案です。特定の1週間プログラムとして有効性を検証した研究結果ではありません。

例えば水曜日の昼休みに15分使えるなら、「昼食が終わり、席に戻ったら、前回の練習問題を一つ自力で説明する」と記録します。木曜に予定が崩れた場合には、その未完問題だけ金曜へ動かします。この曜日と分量は仮の設定で、研究で最適性が示されたものではありません。

別の日に内容を思い出す「分散学習」との関係については、2025年の教室研究メタ分析を扱う記事で解説しています。

まとめ：時間を作る努力だけではなく、開始条件と環境を見る

OECDの2025〜2026年分析は、仕事・家庭の時間不足が日本の成人学習への参加を妨げる大きな障壁であることを報告しています[1][2]。実行意図の研究は、目標を行動へ移す際に場面と行動を結びつける計画が役立つ場合を示しています[3][4]。

ただし、実行意図の効果を学習参加の国際比較から直接推定することはできず、行動計画だけで残業やケア責任が減るわけでもありません。

必要なのは学びたい本人を責めることではなく、動かせない時間的条件を見極め、使える制度を調べ、始められる小さな行動を設計することです。

参考文献・出典

各資料は異なる対象と方法によるものです。OECDは学習参加の障壁を調べ、Gollwitzerらは行動計画の効果を広い目標領域から研究しています。両者を直接一つの因果関係に統合することはできません。

1. OECD (2025). Trends in Adult Learning: New Data from the 2023 Survey of Adult Skills. DOI
2. OECD (2026). OECD Economic Surveys: Japan 2026, Key Policy Insights, Figure 1.27. 原典
3. Gollwitzer, P. M., & Sheeran, P. (2006). Implementation intentions and goal achievement: A meta-analysis of effects and processes. Advances in Experimental Social Psychology, 38, 69–119. DOI
4. Gollwitzer, P. M. (1999). Implementation intentions: Strong effects of simple plans. American Psychologist, 54(7), 493–503. DOI